【動画制作の費用相場】撮影料金の決まり方、予算を抑えるコツも紹介
動画制作の費用相場は、動画の用途や依頼内容、動画の時間などによっても大きく変わります。費用が決まる要素や制作費用を抑えるコツについて説明するので、ぜひ参考にしてください。また、動画をプロに依頼する流れや、委託先の決め方についても説明します。
目次
- 動画の用途別！制作費用の相場
- 動画作成料金が決まる3つの要素とプロに依頼するときの相場
- 動画制作費用を抑えるコツ
- 動画作成をプロに依頼する流れ
- 動画作成の外注・委託先を決めるポイント
- 動画制作をプロに依頼しよう
動画の用途別！制作費用の相場
動画の撮影は、自分で行うことも可能です。近年はビデオカメラの機能も著しく向上しているので、コンパクトデジタルカメラやスマホの動画機能でもある程度のクオリティの動画を撮影できます。
しかし、インターネットが普及し、YouTubeなどで動画を目にする機会が増えたことから、一般の人々の動画に対する目が肥えてきたのも事実です。特に動画に詳しいわけではない人でも「画素が粗い」「編集が雑」と批評をするようになってきているので、企業やサイト運営側があまりにも素人感のある動画を公開するのは避けておくほうが良いでしょう。
このような理由から、ホームページやECサイトで公開する動画は、動画制作のプロに依頼することをおすすめします。動画制作費用は制作会社によっても異なりますが、動画の用途によっても異なります。
商品・サービスの紹介
ECサイトでは商品紹介用の動画を公開することもあります。大手ECモールの中ではAmazonのように商品ページに動画を掲載できるところもあり、動画で商品を説明するケースは増えてきました。
例えば、「短時間でみじん切りができる手動チョッパー」や「サンバイザーにもハットにもなる2WAY帽子」などのように特殊な機能や効果があるものは、文章で説明するよりも動画で見せるほうがユーザーの理解を深められます。他にも、ユーザーに使用イメージをわかりやすく伝えたいときは、動画を作成しておくと良いでしょう。
また、企業ホームページでも動画で新商品や新サービスを紹介するところは増えてきました。特にサービスは写真で見せることは難しいので、動画を使ってサービス内容や、サービス導入によりどのような変化が得られるのかを説明することが求められています。他にも、アプリやゲームなども、動画で説明するとよりユーザーの理解を深められるでしょう。
商品やサービスの紹介動画は、内容や長さにもよりますが30万～100万円が相場です。他の用途よりも若干高めの理由として、企画の工程が長くなりがちだということが挙げられます。
商品・サービスの紹介動画は「ユーザーの理解を深める」ことを目的とするため、依頼主側と制作会社側が何度も話し合って、誰が見ても理解しやすい動画を作成することが必要です。
そのため、他の用途の動画と比べると、企画段階が長くなり、人件費などが増えて費用全体も高額になる傾向にあります。
使い方マニュアル
使い方が複雑なものやサービスを販売するときは、使い方マニュアルの動画があると便利です。マニュアル本として作成することもできますが、文章よりも画像のほうが直感的に理解しやすく、ユーザーに役立つでしょう。
また、商品の箱の中に入れる商品説明書に、使い方マニュアルのページに遷移できるQRコードをつけておくこともできます。購入者だけが閲覧できるので、よりターゲットに届くマニュアルとなります。
使い方マニュアルは、動画の内容がほぼ決まっているので企画工程にあまり時間がかかりません。そのため、商品・サービスの紹介動画よりもやや安価で、30万～80万円が相場となります。
使い方マニュアルは、モデルやスタッフに実演してもらって撮影するタイプもありますが、アニメーションを使うことも多いです。また、勤怠管理システムなどの事業者向けのサービスでは、システムの使い方マニュアルの動画を営業ツールとして活用していることも少なくありません。
会社紹介
会社紹介動画は、会社の理念や事業内容などを伝える動画です。株主総会のときに公開して、ステークホルダーに会社の魅力を感じてもらったり、会社説明会のときに公開して、採用希望者の獲得につなげたりします。
企業のホームページで常時公開するケースもあります。事業内容などを紹介するページに貼れば、投資家の目に留まる可能性も期待できるでしょう。他にも、採用専用のページに貼ることで、新卒採用希望者だけでなく中途採用希望者にも企業の魅力を訴求できます。
会社紹介の動画は、こだわると上限なしに高額になります。そのため、相場も幅が広く、30万～200万円です。ビまた、ジョンや理念などの実写が難しい内容をCGで表現する場合は、さらに制作費用が高額になることもあります。
セミナー
新型コロナウイルス感染症の流行により、大勢で集まる機会は減りました。オンライン会議やオンラインセミナー（ウェビナー）も普及し、現地に行かなくても会議やセミナーに参加しやすい環境になりつつあります。
セミナー動画は、商品・サービスの紹介動画や会社紹介動画とは異なり、ほとんど企画は不要です。セミナーをそのまま撮影して、視聴しやすいように画質と音声を調整するだけで完了するため、他の用途の動画よりも相場は低く、20万～50万円です。
また、セミナーの中には1時間、2時間といった長時間のものもありますが、編集作業にそこまで手間がかからないので、時間が増えても制作費用が比例して増えるわけではありません。
SNS動画
SNS向けの短時間動画のニーズも増えています。SNSは拡散力があるため、投稿に動画のURLをつけておけば、大勢のユーザーに見てもらえるというメリットがあります。
実際に、商品・サービスの紹介動画などの実用的な動画だけでなく、見るとお得な豆知識動画、くすっと笑える短編コメディなど、拡散を目的とした動画も多いです。
他にも、SNS広告用の動画のニーズも増えています。SNS広告は、5～30秒ほどのごくわずかな時間にユーザーを惹きつけなくてはいけません。SNS広告を得意とする制作会社に依頼し、ハイクオリティかつ訴求力の高い動画を作成してもらいましょう。
SNS動画は5～30秒程度で1万～70万円が相場です。すでに商品画像や商品紹介動画などがある場合は、編集だけで完成できるので制作費用は安くなります。
しかし、商品紹介動画がないときや、アニメーションやテキストなどを作成して組み合わせる場合は費用は高額になることが多いです。なお、SNSを複数運用している場合は、1つのSNS動画を使い回せるとは限らないので注意しましょう。
SNSごとに動画の規格が細かく定められているので、投稿するSNSごとにリサイズする必要が生じます。SNS動画を専門に作成している制作会社なら、SNSごとの動画規格も熟知しているので、リサイズの作業も依頼できます。
動画作成料金が決まる3つの要素とプロに依頼するときの相場
動画作成費用は、主に次の3つの要素から成り立ちます。
- 企画・ディレクション
- 動画撮影
- 動画編集
それぞれの要素にはどのような作業が含まれるのか説明し、各要素の費用相場も紹介します。
企画・ディレクション
企画とは、動画のストーリー構成を決めることです。要（かなめ）ともいえる重要な作業で、動画の成功は企画にかかっているといっても過言ではありません。企画料と台本作成で15万～50万円ほどが相場です。
企画の進行管理をするプロデューサー、動画の構成を決めるプランナー、台本を作成する脚本家などのスタッフが必要になるため、人件費の割合が高額になります。
また、企画後は、ディレクターがスタッフの配置やスケジュールなどを具体的に決めます。動画の内容や長さにもよりますが、ディレクション費用としては5万～25万円ほどかかることが一般的です。
動画撮影
ディレクション終了後、いよいよ動画撮影が始まります。動画撮影には実際に撮影するカメラマンや、ナレーションを担当するナレーターなどの人件費以外にも、撮影機材費や小道具代、交通費などもかかるので高額になることが多いです。
また、次のような人材が必要になることもあり、人件費がかさむことがあります。
- 照明担当者（ライトマン）
- キャスト
- エキストラ
- スタイリスト
- ヘアメイクアップアーティスト
他にも、次の諸経費がかかることがあります。
- スタジオレンタル費
- ロケ地レンタル費
- 有料施設への入場料
これらをすべてまとめると25万～200万円が相場となります。大勢で撮影を進めるときには人件費がかさみますが、作業ごとに専門のスタッフが担当することでクオリティが向上するのも事実です。予算とクオリティを考慮し、専門スタッフに依頼するかどうかを決めましょう。
動画編集
動画撮影後は編集作業です。動画は、実写だけでなく静止画やアニメーションも組み合わせることがあるため、編集作業は複雑かつ時間がかかる傾向にあります。また、3DCGなどの高度なグラフィックも組み合わせると、さらに完成までの時間が長引くことが一般的です。
動画編集には次のスタッフが必要になります。
- 動画編集者
- グラフィックデザイナー
- ナレーター
- 音楽ディレクター
なお、実写部分においては動画撮影時にナレーターがナレーションを入れることがありますが、静止画やアニメーションに関しては、編集時にナレーションを入れます。
また、既存の楽曲ではなく、オリジナルの音楽を入れる場合は、作曲家や編曲家に支払うコストもかさむため、さらに費用が高額になります。
動画の内容や長さによっても異なりますが、編集作業の費用相場は10万～130万円ほどです。
動画制作費用を抑えるコツ
動画制作の費用は人件費と機材代が大半を占めます。中でも人件費はかさみがちですが、クオリティの高い動画を求めるなら安易には削れないので悩むところです。
少しでも動画制作の費用を抑えたいときは、次のコツを実施してみましょう。
- 動画の時間を短くする
- アニメーションも検討する
- 丁寧に企画をしてから制作会社に依頼する
- フリーランスへの依頼も検討する
それぞれのコツを説明します。
動画の時間を短くする
動画の作成費用は、セミナーなどの一部の用途のものを除き、時間によっても大きく変わります。予算を抑えたいときは、動画時間を短くできないか検討してみましょう。
実際のところ、大抵の動画は短いほうが望ましいといえます。例えば、商品説明動画やマニュアル動画が長すぎると、ほとんどのユーザーは飛ばしながら視聴すると考えられます。また、就活生向けの会社紹介動画も、あまりにも長いときには途中で離脱する方が増えるでしょう。
特にSNSなどにアップするときは、動画時間が短いほうがユーザーへの訴求力も高まります。SNS広告も動画時間が短いほうがインパクトが強く、ユーザーに覚えてもらいやすくなります。
アニメーションも検討する
アニメーションで動画を作成すると、安価に収まることがあります。また、マニュアル動画などはアニメーションにすることでわかりやすさが増すこともあるので、用途によっては検討してみましょう。
ただし、著名なアニメーション制作会社に依頼するときや、CGや3CGを駆使した動画は、実写よりも高額になりがちです。予算を決めてから見積もりを取るようにしましょう。
丁寧に企画をしてから制作会社に依頼する
動画制作費用は「企画・ディレクション」「動画撮影」「動画編集」の3つの要素から成り立ちますが、このうち「企画」に関しては、自社で対応できることもあります。まずは動画のコンセプトや目的を明確にし、そのうえで、動画のストーリーラインやセリフなども決めていきましょう。
丁寧に企画をすれば、そのままディレクションの作業へと進んでもらえることもあり、企画にかかる15万～50万円ほどを節約できる可能性があります。ただし、企画が丁寧でないときや現実的でないときは、手直しが必要となるため、費用削減効果は期待できません。
フリーランスへの依頼も検討する
フリーランスに依頼すると、安価に動画制作が可能になることもあります。ただし、撮影から編集、音響などもすべて1人で対応している場合には、動画制作会社に依頼するよりも時間が長引くので注意が必要です。
また、動画制作会社に依頼すると、大勢のスタッフがさまざまなテイストの動画に対応してくれます。しかし、フリーランスに依頼すると動画のテイストのレパートリーが少なく、好みに合わないときでも変更してもらえない可能性があります。
動画のテイストが合うのか、過去の作品をしっかりと調べておきましょう。また、テイストだけでなく、クオリティについても確認しておきましょう。
動画作成をプロに依頼する流れ
動画制作をプロに依頼するときは、次の流れで進めていきます。
- 問い合わせする内容を決める
- 動画制作会社から見積もりを取る
- 見積り書を比較して依頼する会社を決める
各段階で何を行うのか、また、何に注意すればより良い動画が作成できるのか説明します。
1.問い合わせする内容を決める
何も決めない状態で制作会社に相談しても、見積もりを取ることはできません。まずは問い合わせをする内容を決めておきましょう。
例えば、「就活生向けの会社紹介動画」「ホームページに掲載する会社紹介動画」「ECサイトに掲載する商品説明動画」のように、動画の大まかな種類と内容、掲載するメディアなどを決めておくとスムーズです。
2.動画制作会社から見積もりを取る
動画の種類と内容、掲載するメディアを決めてから、動画制作会社に直接見積もりを取ります。
ただし、手当たり次第に動画制作会社に見積もりを依頼するのはNGです。動画制作会社ごとに「得意分野」が決まっているため、制作してほしい動画の種類を得意としている会社だけを絞り込み、会社のホームページで料金目安なども確認してから相談しましょう。
納得できる費用で動画を制作してもらうためにも、複数の動画制作会社に見積もりを依頼することが必要です。動画の種類が合っていること、ホームページで公開されている料金目安が妥当なものであることの2点を確認してから見積もりを依頼すると、自社向きでない制作会社と交渉する時間が省けます。
3.見積書を比較して依頼する会社を決める
見積書を比較するときは、金額だけでなく内訳もしっかりと確認しておきましょう。また、追加費用がかかる可能性があるケースについて尋ねておくと、後でトラブルが起こりにくくなります。
動画作成の外注・委託先を決めるポイント
見積書の比較だけでは、自社に合う動画制作会社を決めかねるときもあります。迷ったときは、次の4つのポイントもチェックしてみましょう。
- 妥当な料金であること
- 動画制作費用の内訳が明確に記されていること
- 動画のテイストが合っていること
- 担当者との相性が良いこと
それぞれのポイントを説明します。
妥当な料金であること
動画制作費用は、安ければ安いほど良いというものではありません。あまりにも安い場合は、人件費など削減している可能性があり、作業ごとに専門のスタッフが関わっていない可能性があります。そのような動画はクオリティが低く、動画で実現したい目的を果たせない可能性もあります。
しかし、高ければ高いほど良いというものではありません。その費用に見合った妥当な金額であるかどうかで見分けるようにしましょう。もし相場よりも高すぎるときは、理由について尋ねてみてください。例えば、有名モデルを使うなどの明らかな理由があるときは、妥当な料金の制作会社だと考えられます。
動画制作費用の内訳が明確に記されていること
動画制作費用の見積書に、「動画費用一式」のようなざっくりとした内訳が書かれている制作会社は避けるほうが良いかもしれません。
紹介したように、動画制作費用は本来さまざまな費用が含まれます。その1つひとつを明確に記載してくれている制作会社であれば、仕事のクオリティに対して信頼することができ、動画のクオリティも一定以上だと考えられます。
動画のテイストが合っていること
動画のテイストがイメージと合っているかどうかもチェックしておきましょう。多数のスタッフを抱えている動画制作会社でも、会社全体としてのテイストが決まっていることがあります。
過去の実績を確認し、依頼したいと思えるテイストなのか判断しましょう。また、過去の実績の中に、希望するスタイルに極めて近い動画があると、担当者に希望を伝えやすくなるというメリットもあります。
担当者との相性が良いこと
担当者との相性も大切なポイントです。短い動画であっても、完成までには何度も担当者と打ち合わせることになります。担当者との相性が良くないときは、お互いが理解するまでに時間がかかり、動画制作もスムーズに進まないことがあるので注意しましょう。
動画制作をプロに依頼しよう
商品紹介の動画などは、物撮りを専門的に請け負う会社を検討しましょう。迷ったときは、ぜひAirPhotoにご相談ください。商品の魅力を引き出す訴求力の高い動画を作成いたします。
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