日本国内で1番利用者数が多いSNS「Twitter」の利用者数や使い方を解説
Twitterとは
Twitterは、2006年に米国のTwitter社(当時の社名はObvious社)が開始したサービスで、日本では、デジタルガレージグループがTwitterに出資・支援を始めた2008年以降、普及が進みました。
現在では、FacebookやInstagramと並び、世界中の多く方に利用されているソーシャルメディアとなっており、個人のアカウント以外にも企業や店舗のPRにも活用をされています。
他のSNSとの違い
日本国内で主に利用されているSNSは、Twitter、Facebook、Instagram、TikTokなどがあり、Facebookは、実名登録制のSNSで、ビジネスシーンで利用される事が多い為、年齢層が高く、若い世代の方に利用されているのが短編動画に特化したTikTokです。
一方、Twitterは、テキストを中心としたコミュニケーションを取るSNSで、ニュースの配信など情報のスピードと拡散性が高いサービスとなっています。
投稿の種類
Twitterには、「つぶやく」と言われるツイート機能だけではなく、フォローやリツイートなどの機能もあります。
ツイート
文章を投稿する事で、「つぶやく」ともいわれています。
フォロー
アカウントと繋がる(登録)する機能で、フォローする事で、自身のタイムラインにフォローしたアカウントの投稿が表示されます。
フォロワー
自身のアカウントをフォローしてくれた方の事です。
タイムライン
自身のメインの表示画面で、自身とフォローしている方のツイートが表示されます。
リプライ
投稿に対して、コメントをする事です。
リツイート
他のユーザーの投稿を、自身のタイムライン上に再投稿する機能で、リツイートすると、自身のフォロワーに表示されます。
中の人
企業や店舗アカウントを運用している担当者の事を呼びます。
利用者数
Twitterは、全世界で3億3,300万人以上、国内では4500万人以上の方が利用しています。
特に国内では、FacebookやInstagramを抑えて1番利用されているサービスとなっております。
Twitterは、企業や店舗アカウント以外にも、芸能人・政治家・アスリートなど著名人の利用者も多い事や情報のスピードも早い為、ニュースや災害情報をいち早く知ることもできます。
売上UPに役立つ！国内・海外のSNSの特徴と利用者層をマーケティングの観点から解説
Twitterの休眠アカウントが削除
2023年5月8日、Twitterのオーナーであるイーロン・マスク氏が休眠アカウントを削除する方針を発表しました。今回は、どのようなアカウントが消されるのか、また削除する目的は何か説明します。
休眠アカウントとは？
休眠アカウントとは、30日以上ログインしていないアカウントのことをいいます。Twitterの休眠アカウントポリシーでは、アカウントを維持するためには少なくとも30日に1回ログインする必要があり、長期間活動のないアカウントは永久に削除される可能性があると記されています。
Twitterは2019年にも6カ月以上放置されたアカウントを削除する方針を導入したことがありますが、ユーザーからの強い反発を受けて撤回したことがあります。当時の問題点としては、亡くなった人や活動休止中の人のアカウントが消えてしまうことや、歴史的なツイートが失われることなどが挙げられました。今回の方針では、休眠アカウントはアーカイブされるとマスク氏は明かしましたが、詳細はまだ未定です。
休眠アカウント削除の目的とは？
Twitterの休眠アカウント削除の目的は、数年間全く活動がないアカウントを削除することで、ユーザー名を解放することが重要だとマスク氏は明かしました。パスワードやセキュリティの問題を解決するために必要な措置であるという考え方もできますが、他方で、思い出や記録が消されてしまうことにもつながりますのでご注意ください。
新たな課金システム
2023年4月29日、イーロン・マスク氏が、Twitterで記事ごとに課金できるプラットフォームを5月に導入すると発表しました。Twitterは現在でも課金するシステムが多く、「Twitter Blue（ツイッターブルー）」や「新たなサブスクリプション」という課金システムがあります。上記2つの課金システムについては、以下の記事で紹介しているので、ぜひそちらもご覧ください。
Twitterサブスク始動！新たに始まったクリエイター向けのサブスクを解説
そして今回の第3の課金システムはどういったものなのでしょうか。システムの内容と、Twitterの展望を説明していきます。
1つの記事ごとに課金するシステムとは
まずはシステムの内容について紹介します。Twitter上でメディア企業が記事をツイートすると、見ようとした利用者の画面に請求画面が表示されます。その請求を支払えば、メディア企業の記事を見ることが可能になります。この請求は一つの記事ごとに発生するので、たとえ投稿者が同じであろうと、別の記事を見る際は課金をしなければ見ることはできません。課金の額など詳細は未だに言及されておらず、記事の投稿者に支払われる割合なども明らかになっていません。
この課金制度によって変わること
メディア企業が、Twitterにアクセスするユーザーの課金を請求することができるため、メディア企業にとって収益の向上につながります。記事の内容が良くなければ課金してもらうことは困難になるため、記事の内容のクオリティは高くなるでしょう。したがって、ユーザーは内容が充実した記事を見ることができるようになるのではないでしょうか。また、最初に紹介した、「新しいサブスクリプション」とリンクさせ、月額支払って見ることができるコンテンツの中で、記事一つのために課金することで、記事に限っては月額を支払わなくても閲覧が可能になるのではないでしょうか。どちらにせよ、投稿者もユーザーも良い方に進む制度であるともいえるでしょう。
まとめ
Twitterは、テキストや写真でコミュニケーションを取ったり、ニュース(記事)に対してコメントをつけて引用を行いリツイートをして楽しむ事が出来るアプリです。
また、AirPhoto(エアフォト)では、Twitterに最適な写真の撮影や投稿のアドバイスを行っておりますので、ぜひお気軽にご相談下さい。
