【2023年最新版】売上UPに役立つ！国内・海外のSNSの特徴と利用者層をマーケティングの観点から解説
SNSとはソーシャルネットワークサービスの略で、日本語に訳すと「社会的なネットワークを築くためのサービス」です。
もう少しかみ砕いて説明すると、SNSとは「インターネットで人々を繋げるサービス」と言えます。
勘違いしてはいけないのが、「SNS」というサービスがあるわけではないということです。SNSは各種サービス（Twitter、 LINE、 Facebook等）の総称であり、サービス名ではありません。
少し前までは、親しい友達や知り合いなどと交流をする手段は手紙や電話だけに限られていました。しかし、SNSの発達により、友人や知人との交流のスピードが飛躍的に高まっただけではなく、そのスケールも圧倒的に拡大しました。
例えば、赤の他人と親友になったり友達の友達と容易に交流を持てたりなど、その可能性は比喩ではなく無限大であると言えるでしょう。
目次
SNS利用者数・推移
SNSの説明を終えたところで、次は総務省統計局が出している世界の主要SNSの月間アクティブユーザー数を見ていきましょう。
世界の主要SNSの月間アクティブユーザー数（2022年1月）
（出典）Statista（We Are Social; Hootsuite; DataReportal）
世界規模で見たとき、月間アクティブユーザー数はMeta社が運営するFacebookが一位になっており、二位にGoogleが運営する動画系SNSのYouTube、三位が欧米で主に利用されているWhatsAppとなっています。
日本の主要SNSの月間アクティブユーザー数
月間アクティブユーザー数
LINE：9200万人 (参照元)
Youtube：6500万人(参照元)
Twitter：4500万人(参照元)
Instagram：3300万人(参照元)
Facebook：2600万人(参照元)
TikTok：1690万人(参照元)
Pinterest：870万人(参照元)
Linkedin：200万人(参照元)
主要SNSの利用者数を見たところで、次は各種SNSのサービス内容などを詳しく見ていきましょう。
Instagram（インスタグラム）とは (運営会社 meta)
InstagramとはMeta社が運営する、動画・画像共有をメインとしたSNSです。全世界での月間利用者数は10億人を超えます。特に若年層の支持が厚く、モバイル社会研究所が2020年に実施した調査によると、日本国内では「スマートフォンを所有する10代女性の8割以上が利用している」とのことです。
参照元：NTTドコモ モバイル社会研究所「インスタグラム利用は女性10代で8割超え、毎日利用１位は大分県で86.4％」
Instagramでは写真や動画の投稿がメインで、文章での投稿とは違ったアピールができるため、PR活動で使用する企業や店舗も少なくありません。また、著名人がプライベートの一部を投稿することでファンとの交流を図ったりすることができます。企業のPR活動では、企業の最新情報や商品の詳細を投稿することも多いですが、インフルエンサーと協力して商材を載せてもらったりする企業も多いです。 Instagramでの広告は写真がメインとなっているので、インパクトのある写真・動画選び＆撮影が肝となってきます。また、最近では短めの動画や画像をスライドショーのように投稿できるストーリーや最大90秒のショートムービーが作成・編集・投稿できるリール動画などが盛り上がってきており、そこに広告を出す企業も増えてきています。
このように、世界規模で浸透しているInstagramは多くの企業がPR活動で利用しています。若年層から主婦・夫層まで幅広い利用者が存在している媒体ですので、まだ企業・店舗として利用をしていない方はぜひInstagramの利用を検討してみてください。
Instagramについてはこちらの記事も合わせてご覧ください>>
Twitter（ツイッター）とは
TwitterとはTwitter社が運営するSNSで、Twitterというアプリもしくはウェブブラウザを通して「昨日○○があって楽しかった」「こんな商品を買ってめっちゃ良かった！」などの日々のつぶやきを個人が世界中に発信することができるサービスです。
全世界でのTwitterの月間アクティブユーザー数を見てみると、*3億3,000万人おり、日本国内では*4,500万人となっており、これはLINEとYoutubeに次いで第3位の月間利用者数です。
参照元1：Twitter 「Q1 2019 Earnings Report」
参照元2：日本公式Twitter @TwitterJP
また、Twitter最大の特徴の１つである「大規模な拡散力」を使い、新商品の告知やPOPUPの宣伝など、企業や店舗が利用しているケースが多く見られます。Twitterがなぜ「拡散力」という面で優れているかというと、それは「リツイート」という機能がもたらす結果です。リツイートとは、利用者が「気に入った」もしくは「自分の友達にもこのツイート（投稿されたテキストや画像・動画）を共有したい」と思ったツイートを、引用して自分がツイートするというものです。この機能のおかげで、多くの利用者がリツイートしたツイートのインプレッションやいいねは雪だるま式に拡大し、その結果自分のツイートを非常にたくさんの利用者の目に届けることができます。
Twitterは先ほど紹介したInstagramに比べて「トレンド性」が重視され、最先端の情報が溢れている場所でもあります。
企業・店舗同士がTwitterを通してやり取りをしたり、インフルエンサーと企業が交流をすることで広告の打ち手が決まったり、企業同士の協業が決まったりすることもしばしばあります。
ツイッターは、このように単なる1方向の発信だけでなく顧客と企業の双方向のやり取りが可能なため、顧客の理解をする手段としても役に立ちますし、発信した情報から受注に繋がるなど、その可能性を無限大に秘めているプラットフォームです。どんな業種であれ何かの役には立つことが予測できるため、ぜひ一度ツイッターを始めてあなたの魅力的な商品を多くの人に届けてみてはいかがでしょうか。
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TikTok（ティックトック）とは (運営会社 Byte Dance)
TikTokとは中国のByteDance社が運営するSNSで、短い尺の動画をシェアできるサービスです。動画の時間制限は数十秒〜最大3分までと後述するYoutubeに比べて短く、短尺の動画をテンポよく閲覧できるという点で若年層を中心としたユーザーに刺さり人気が急上昇、利用者は、なんと全世界で*10億人を突破しました。しかし最近、米国ではTikTokの利用を禁止する動きがあり、既に２つの州がTikTokのダウンロードを禁止しています。世界的には利用者が増え続けているTikTokですが、このような国同士の確執がどこまでTikTokの今後に影響を与えるのか注視しておく必要があります。
参照元：TikTok News Room「10億人の皆様に、ありがとうございます！！！」
TikTokでは個人が楽曲に合わせてダンスを踊ったり、企業とインフルエンサーがコラボしたり、企業が自身の商品を動画で簡潔に伝えるなど、その可能性を広げ続けている今最注目のSNSです。TikTokで投稿を拡散するには、TikTok特有のアルゴリズムを理解し、利用者の大半を占めている若年層に刺さるような動画を作ることが重要です。TikTokのアルゴリズムは「投稿した動画がどのようにして拡散されていくかを表す仕組み」のことを指しています。そのアルゴリズムは2021年9月に
- 新しい動画への反応が多いほどおすすめの上位に表示される
- おすすめでさらに多くのユーザーから反応を得られたときは、他国のおすすめにも表示さ れる
- フォロワー数の関係なく、どのユーザーの動画でも500回以上必ず再生される
と変更されました。
投稿が上位に表示されやすくなる最も重要な５つの指標として、
- 再生時間・再生完了率
- 複数回再生（一度見終わっても、もう一度頭に戻り何度もループして再生することができる機能により、何度も再生されること）
- ユーザーのシェア数
- 投稿した動画への反応（いいねの数やコメントの数）
- ハッシュタグチャレンジへの参加（特定の期間で定めた、企業や公式のテーマの動画を投稿するもの）があります。
反対に動画が上位に表示されなくなる指標として視聴維持率の低さや他の媒体への誘導などがあります。
米国でのダウンロード禁止というニュースはありますが、それでもTikTokが非常に大きなSNSであることには変わりありません。多くの若年層にアプローチできるTikTokをSNSマーケティングの一環として利用することをぜひ検討してみてはいかがでしょうか。
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Pinterest（ピンタレスト）とは
Pinterest社が運営している、「画像検索」をメインとしたSNSで、TwitterやFacebookと違い、ユーザー同士のコミュニケーションというよりは画像検索からアイデアやインスピレーションを得る場として利用されています。Pinterestの月間アクティブユーザー数は世界で4億人を超えており、国内では購買力の高いユーザーやZ世代・ミレニアム世代の利用者が多いことが分かっています。また、日本でもPinterestのCMやPinterest上での広告配信がスタートし、その人気ぶりが垣間見えます。
Pinterestのホーム画面ではユーザーの興味に基づいた画像がランダムで表示され、その中の一つの画像を閲覧すると、その画像に類似した画像がさらに表示されていく仕組みが取られており、気になる投稿は保存して後でまとめて見ることが可能なため、ウェブサイトやその他のSNSよりもアイデア集めに向いていると言えるでしょう。
また、Pinterestはビジネス利用としても注目を集めています。Pinterestの検索上位の97％が非指名検索ということから、知名度やブランド力に関わらず企業がユーザーにアプローチできるチャンスがあるため、ビジネスで利用することも検討してみてはいかがでしょうか。
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Youtubeとは (運営会社 Google)
YoutubeはGoogleが運営する、世界最大の動画共有サービスです。Youtubeは全世界に20億人以上のユーザーがおり、100か国80以上の言語に対応しているなど、世界で最も親しまれている動画共有サービスと言えます。Youtubeでは投稿された動画を見るユーザーが大半で、動画を投稿するユーザー（いわゆるYoutuber）は少数派です。動画の閲覧者はその動画にコメントや「高評価」「低評価」などを残すことができ、気に入った動画をアプリ内でまとめることもできます。
最近ではハンドルというチャンネル名とは別に設定される固有の短いチャンネル識別子が導入されました。全てのチャンネルにはこのハンドルが関連付けられ、そのハンドルを使って他のユーザー（クリエイターと視聴者の両方）を見つけて交流できます。
現在では、YouTubeに自分で作成した動画を投稿し、広告収入や企業案件で生計を立てている「YouTuber」という存在も誕生し、彼らを起用したマーケティング手法（インフルエンサーマーケティング）も注目されています。2023年からはショート動画という、*縦型の比較的短い動画が収益化され、多くのクリエイターが今よりショート動画を出すことが想定されます。それに伴いショート動画での広告も盛んになることが期待されるため、今のうちにYoutube及びショート動画での広告を始めてみてはいかがでしょうか。
参照元：YouTube「YouTube パートナー プログラムの概要と利用資格」
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Facebookとは (運営会社 meta)
FacebookはMeta社が運営している、世界最大の実名登録制SNSです。世界の月間アクティブユーザー数は*29億3,400万人で、日本国内の月間アクティブユーザー数は*2,600万人です。
参照元：Meta「Meta Investo Relations」
Facebookと上述したその他のSNSとの最大の違いは、「基本的に実名で登録する」という点です。実名登録のため生活に馴染みやすく、オフラインでの友人とのコミュニケーションも取りやすいことがFacebookの強みと言えます。プライバシー設定を細かく行えるという安心感からビジネスシーンでの利用も非常に多く、Twitterのように全く関わりのない人と突然繋がることは比較的多くないのが特徴です。Facebookには「グループ機能」というものがあり、「経営者の集い」「マーケティング担当者交流」などなど様々なテーマを元にグループを作成し、その界隈の人々と集まることができます。実名で登録をするため、同じグループという接点からビジネスの関係に発展したり、意識が高いビジネスマン達と繋がったりなど、横の交流を増やすという面では最適なSNSの１つです。
Facebookにはメッセンジャー機能もあり、話してみたい・繋がりたいという人に直接DM（ダイレクトメッセージ）を送ることが可能です。
このように、Facebookではビジネスシーンでの利用が多くSNSの中では比較的歴史のあるSNSですので、基盤がしっかりと固まっていることもありユーザー数も世界で1番多いです。まだ始めていないという方は、勉強の一環としてでも、体験してみてはいかがでしょうか。
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LINEとは (運営会社 ZHD)
LINEはLINE株式会社が運営する、相互メッセージサービスです。LINEは日本国内で最も利用されているSNSで、月間アクティブユーザー数は*9,300万人を超えます。スマホを持たない人口を考えるとスマホを持っている人のほとんどがLINEを利用しているといっても過言ではありません。
参照元：LINE株式会社「LINE for Business」
LINEアプリで友達追加したユーザー同士で、無料でメッセージのやり取りや音声通話、ビデオ通話ができます。LINEには上記以外にも多くの機能があります。例えばLINE NEWSではLINEのアプリ内で様々な記事やニュースを見ることができたり、LINEウォレットという機能ではLINE Payの利用やモバイル決済・送金まですることが可能です。LINEはソフトバンクの孫会社ということもあり、PayPayとの連結後の事業やYahoo!ショッピングとの連携などのソフトバンクシナジーが今後期待されます。
広告という点でもLINEは有効な手段になり得ます。LINEは国内のユーザーをほぼ取り切っているので、他のSNSでは拾えない層にも情報を発信、届けることができます。また、1対1の会話が可能なためターゲットが自分ごと化しやすいという点やアンケートを実施するなどして顧客の属性把握に役立てるという点があります。
店舗がある場合には、その場でQRコードを読み込んで友達追加してもらう代わりにクーポンの発行をするなどの施策が打てますし、その後の追客でもLINEで最新情報の発信などで利用できるという強みも持っています。LINE公式アカウントは無料で作成できるため、まだ取り掛かれていない場合には作成してみてはいかがでしょうか。
ニコニコ動画
ニコニコ動画はKADOKAWAグループが運営する、動画配信系サービスです。ニコニコの有効会員数は*9,260万人で、有料会員のプレミアム会員数は*136万人となっており、利用者の半数以上は20代30代となっています。しかし、プレミアム会員数は2016年ごろにピークを迎え、その後は逓減している状況です。
ニコニコ動画では同じ動画配信系SNSのYoutubeとは違い、動画に対して投稿したコメントが動画上に映画の字幕のように流れてくるというのが最大の特徴です。ニコニコ動画では「ボカロ」や「歌ってみた」等の人気ジャンルが存在し、それらのジャンルに特化したイベントを開催しています。KADOKAWAグループ運営ということもありアニメや実況、ボーカロイドなどのジャンルが強いため、これらのジャンルに強い企業などはクリエイターに広告を依頼したりするのもマーケティングの１つの策となるかもしれません。
参照元：株式会社KADOKAWA「2023年3月期 第2四半期決算」
BeReal
BeRealとは2020年にフランスでリリースされた、比較的新しいSNSです。肝心なそのサービス内容は、1日のうち特定の時間になると、全ユーザーに対して「その瞬間の正面と背面の写真を撮る」よう指示する通知が送られるというものです。BeRealではランダムな時間にその通知が送られてくるため、InstagramやTikTokとは異なり「フィルターやエフェクトを通さず日常のリアル」が投稿されます。Instagramでは自分は投稿せずに他の人の投稿を見るだけのユーザーもいますが、BeRealでは自分も通知が来た時間に投稿をしないと他の人の投稿を見れない仕組みになっており、これまでのSNSとは全く性質の違う、新しいSNSであると言えます。その人気は2022年に入り爆発的に上昇し、現在では5,600万ダウンロードを記録しました。
BeRealでの繋がりは「フォロー」「フォロワー」ではなく「友達」という横の関係なので数字に囚われない純粋なコミュニケーションを楽しむことができるのも特徴です。この特殊な日常の発信は数字や評価に疲れた若年層から支持を得ており、今後も大注目のSNSです。まだ国内ではInstagramのように浸透しきっていないため、他社より一足先に新しいSNSを体験してみてはいかがでしょうか。
Weibo(微博)とは
Weiboとは中国の新浪微博が運営する、全世界で月間アクティブユーザー数*5億7,300万人を抱える中華圏最大のSNSで、中国版Twitterとも言われています。中国ではTwitterやInstagramなどの我々が使う主要SNSの利用が禁止されているということもあり、Weiboは中国圏で非常に重要なコミュニケーションツールとなっています。Twitterのような文字制限はありませんが、使い方は非常に似ており、誰かをフォローすれば自分のタイムライン上にフォローした人の投稿が流れてくる仕様になってます。
参照元：Weibo「Weibo Investo Relations」
したがって企業の広告にも適しており、JALや明治製菓などの有名日本企業もWeiboを利用しています。デイリーアクティブユーザー数は1億人を突破しているため、ビジネスの新たな広告媒体として検討してみるのも良いのではないでしょうか。
Wechat(微信)とは (運営会社 テンセント)
Wechatとは、中国のTencent社が運営している相互メッセージサービスです。簡単に説明すると後述するLINEの中国版と思っていただいていいと思います。Wechatは中国で使っていない人はいないと言われるほど浸透しており、現在は20以上の言語に対応し、月間アクティブユーザー数も*12億6,820万人と驚異的なユーザー数を誇っています。
参照元：Tencent「Investor News」
LINEと大きく異なる点は、メッセージ機能とSNS機能が融合しているという点です。メッセージ機能のメイン機能であるチャットはもちろん、ショッピング、チケット予約、オンライン決済、税金の申請、オンライン診療、飲食店での注文・決済と、あらゆるサービスがWechat内で完結する１つのプラットフォームのようなサービスとなっています。
日本ではあまりユーザー数は多くないとは言え、世界では12億人ものユーザーを抱える巨大マーケットです。海外、特に中華圏への進出を考えている企業は世界規模のチャットアプリを使ってマーケティングをするのも１つの施策として良いのではないしょうか。
RED(小紅書)とは
REDとは中国の行吟信息科技有限公司という会社が運営しているEC機能のついたSNSです。こちらは中国版Instagramと言われており、ユーザー数は*3億人、月間アクティブユーザー数は*1億人以上と中国で広く利用されているSNSです。REDは、利用者の約7割が90年代以降に生まれた人々で、その中でも特に女性の割合が高くなっています。REDの前身は化粧品の口コミアプリということもあり、このような結果になっていると予測できます。
REDでは投稿にリンクを貼ることができ、そこから商品の購入が可能であるためAmazonのような、ECサイトとしての役割を担っている点がInstagramと異なる点として挙げることができると思います。
現在、日本人でREDを利用している人は多くないものの、在日中国人の利用率は高く彼らをターゲットとした商材のPRには適しているため、これらの市場参入を考えている企業はぜひ利用してみてはいかがでしょうか。
2023年7月最新情報
総務省が公開した情報通信白書によると、
世界のソーシャルメディア利用者数は、2022年の45億9,000万人から2028年には60億3,000万人に増加すると予測されており、コミュニケーションツールとしてだけではなく、SNSとeコマースを掛け合わせたソーシャルコマースとしての活用や、ライブコマースなどコロナ禍で拡大したeコマース需要が利用拡大を後押ししている。
また、TikTokやInstagramのストーリーズ・リールなどショート動画コンテンツが流行しており、その延長でSNSにおけるAR・VRのコンテンツも普及していくと予想され、日本のソーシャルメディア利用者数は、2022年の1億200万人から2027年には1億1,300万人に増加すると予測されている。
またMetaが7月27日に発表した決算によると、成長は鈍化しているものの利用者は増加しているようです。
[Metaが提供するプラットフォームの利用者数：2023年6月時点]
– デイリーアクティブ利用者数（DAP）：30億7,000万人（前年比7%増）
– 月間アクティブ利用者数（MAP）：38億8,000万人（前年比6%増）
[Facebookの利用者数：2023年6月時点]
– Facebook デイリーアクティブ利用者数（DAU）：20億6,000万人（前年比5％増）
– Facebook 月間アクティブ利用者数（MAU）：30億3,000万人（前年比3％増）
※参考：Meta 2023年第2四半期（4月－6月）業績ハイライト
世界のソーシャルメディア利用者数の推移及び予測
日本のソーシャルメディア利用者数の推移及び予測
（出典）Statista
企業のSNS活用事例
多くの企業がSNSを運用していますが、その中でもSNSをうまく活用している企業をご紹介いたします。
アイリスオーヤマ
アイリスオーヤマは多くのSNSを運用していますが、中でもLINEとTwitterをうまく活用しています。
2023年4月17日からアイリスオーヤマは新サービスとしてLINEで商品発送の通知サービスを開始しました。内容としては、購入した商品の荷物番号で発送の案内がされるというシステムです。LINEで通知が来れば、受け取る日時がわかりやすいため、取り忘れるという状況を減らすことができます。
◼︎LINE運用にお困りの方
AirPhotoでは、「販売・決済・リピート促進」をひとつで実施できる「LINE EC」の導入サポートを行っております。
IT導入補助金を活用することも可能となっておりますのでLINE活用にお悩みの方はお気軽にお問い合わせください。
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また、Twitterでは、アイリスオーヤマや、アイリスプラザ（アイリスオーヤマが運営しているECサイト）、アイリスプラザペットの3つを運用しており、総フォロワー数は30万人を超えています。
イベントの情報や、YouTubeの動画の紹介などを配信しており、「今週もよろしくお願いします！皆さんのランチ聞きたいです」など、コメントを求めるような投稿もあり、積極的にユーザーとのコミュニケーションを図っています。「5月30日は掃除機の日！」というツイートには、掃除機を買う際に気にするポイントをアンケートにしてユーザーの声を聞いていました。SNSから生の声を聞くことが需要のある商品を生み出す秘訣となっています。
アイリスオーヤマについてはこちらの記事で詳しく解説しておりますので、ぜひご覧ください
ナイキ
アメリカの企業であるナイキは、50年以上の歴史を持ちます。しかし、プロモーションの形を現代に合わせて行っており、SNSも上手に活用しています。
ナイキのTwitterアカウントは、2022年7月現在では982万人がフォローしており、ナイキドットコム（オンラインストア用のアカウント）や、ナイキフットボール（サッカー用アカウント）などすべてのアカウントのフォロワーを合わせると、2,200万人以上います。
ナイキの公式アカウントでは、ナイキがスポンサーを務めるスポーツ選手の写真を主に挙げています。また、そのスポーツ選手が試合をすると、その写真を上げ、応援メッセージなどを投稿します。そのスポーツが好きな人や、そのスポーツ選手のファンはアスリートへの憧れから、ナイキの信頼度を高めます。スポーツ業界全体を巻き込むことで、自社のアカウントから簡単にナイキの広告をすることができています。
さらに、2019年の上半期では、Twitterのスポーツブランド部門で動画再生回数トップ10のうち、7本がナイキの投稿した動画です。写真だけでなく、動画でもバズる内容を投稿することに成功し、独自のブランド力をSNSから作っています。
また、インスタグラムでは、ナイキの公式アカウントのフォロワーは3億人を超えています。投稿の内容は、写真より動画を多く挙げており、商品をただ投稿するのではなく、実際に選手が使っている動画や、そのインタビューを取り上げています。
ワールドカップが行われると、ナイキのスポーツ用品を使用している選手にインタビューをしている内容の詰まった動画が挙げられ、時事的な投稿をすることで、注目度を高めています。1日に何度も投稿するのではなく、質を高めた投稿(動画にテロップをつけて見やすくするなど)を定期的に行うことで、フォロワーからの信頼を集めています。
まとめ
SNSの概要はご理解いただけたでしょうか。企業や店舗などでSNSを活用することは昨今では常識となりつつあります。逆に考えればSNSをうまく活用できないと生き残れないという状況でもあるのです。そんなSNSですが今では何十種類ものSNSが存在し、それぞれユーザーの属性は違えばアルゴリズムも異なります。
「自分の企業に合っているSNSが分からない」
「あるSNSを始めたがやり方が分からない」
「SNSを活用しているが成果が出ていない」
上記のようなお悩みやその他ご相談がありましたら、ぜひ一度弊社にご相談ください。
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お急ぎの場合はこちら：03-6824-2695
最後まで読んでいただき、ありがとうございました！！
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